地震に強い
中古住宅を
選ぶための基準
最近の災害を
受けて
日本に住んでいる限り、地震は避けて通れないものです。
ニュースで大きな地震の映像を見るたびに「うちの家は大丈夫かな」と心配になる方も多いのではないでしょうか。
特に中古住宅を購入するときや、これから売却を考えるときには「この家の耐震性は大丈夫だろうか」と気になるものです。
今回は、最近の災害を踏まえながら、実際の事例を交えて地震に強い中古住宅を選ぶためのポイントをお伝えします。
①新耐震基準はまず確認
まず大事なのは、建てられた年です。
1981年6月以降に建築確認を受けた住宅は「新耐震基準」と呼ばれ、震度6強〜7程度の大地震でも倒壊しない強度が求められています。
例えば、築40年近い住宅を検討していたAさんは築年数だけを見て安心していましたが、不動産会社に確認すると実際には1981年5月に建築確認を受けていたため「旧耐震基準」の物件でした。
結果的に、購入後に耐震補強に数百万円かかったそうです。
このように、築年数だけでなく正確な建築確認日を確認することが大切です。
②耐震診断で「見えない弱点」を知る
外からはきれいに見えても、内部構造が傷んでいることもあります。
実際に、築50年の木造住宅を相続したBさんは、売却前に耐震診断を受けたところ基礎にヒビが入っていることがわかりました。
大きな補強工事が必要でしたが、診断結果をもとに補強を実施しその後の売却では「耐震補強済み住宅」として買い手に
安心感を与え相場よりも高めの価格で売却することができました。
③地盤のチェックは必須
どんなに家が頑丈でも、土地が弱ければ意味がありません。
過去に、埋め立て地に建つ中古住宅を購入したCさんは、地震の際に地盤沈下と液状化で大きな被害を受けました。
一方で、同じエリアで少し高台に建つ中古住宅を選んだDさんは同じ地震でも被害がほとんどなかったそうです。
最近では、自治体のハザードマップや地盤調査データが簡単に見られるようになっています。
必ず確認して、可能であれば土地の履歴も役所などで調べてみましょう。
④補強やリフォームで
安心を手に入れた事例
古い家だからといって、必ずしも諦める必要はありません。
例えば、築45年の中古住宅を購入したEさんは、購入時に耐震診断を行い屋根を軽い金属屋根に変え壁の補強を追加しました。
その結果、同じ地域で大きな地震が発生した際も、被害はほとんどなし。
ご近所から「しっかり補強しておいて良かったね」と声をかけられたそうです。o(〃＾▽＾〃)o
自治体によっては、耐震診断や補強工事に補助金が出ることもありますので役所に相談してみるのもおすすめです。
④売却する側にもプラスになる
「古い家だから買い手がつかないのでは？」
と不安な方も多いですが、耐震診断をして弱点を補強しておくことで、買い手に安心感を与えられます。
実際に、築40年以上の戸建てを売却したFさんは、売却前に耐震診断を行い必要最低限の補強を済ませました。
その結果、内覧に来た方が「地震のことを考えると、この家なら安心できそう」
と決め手になり、他の物件より早く売却できたそうです。
まとめ
「家は家族を守るもの」
最近の地震を教訓に、改めて中古住宅の耐震性を見直してみませんか？
・新耐震基準を満たしているか
・耐震診断をしているか
・必要なら補強はできるか、そして地盤に問題はないか。
こうしたポイントを知るだけで、後悔しない中古住宅選びやスムーズな売却につながります。
大切なご家族が、これからも安心して暮らせる家を選ぶために。
小さな一歩が、大きな安心につながるかもしれません。
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